この夏は、ひどく不快だった。７月には明けても暮れても雨ばかり降り、８月は昼夜にわたって蒸し暑かった。普段とは違う天気にまぎれて、この夏はレジャー業界に意味深いニュースがいくつかあった。いや、理解し難いニュースと言ったほうがいいだろう。過去のニュースだが、必ずしも過去の話だけにはとどまらない。

外国人訪問の“理由”＝政権が変わるたびに観光産業の育成政策があふれ出る。朴槿恵（パク・クネ）政権も先月１７日に青瓦台（チョンワデ、大統領府）から戦略観光産業育成方案を発表した。ところで今回は派閥勢力がとても強かった。レジャー業界の立場を代弁する政策数十件が一度に発表された。例えば船上カジノの許可、クルーズ専用埠頭の設置、外国人宿泊料の付加価値税払い戻しなどは観光業界の長年の念願事項だった。

業界の大部分が歓迎したのは当然の結果だ。ホテル・リゾート・旅行会社などレジャー業界が、口がすっぱくなるほど騒いでいたいわゆる観光不便の解消のための改善事項を適当なものは全て聞いてあげたということだ。しかしここで疑問がふくらむ。外国人は本当に船にカジノがないから来なかったのだろうか？宿泊料についた税金が惜しくて来なかったのだろうか？観光不便解消のための制度改善も急だが、より重要なことは外国人を呼び込むコンテンツではないのか？毎年外国人が数十万人入場する、言いかえれば外国人にとって韓国訪問の目的になる、あるテーマパークの関係者が愚痴を並べた。「政府支援は私たちが受けるべきではないのですか？私たちがいてこそ旅行会社やホテルが金を稼げるのではないですか？毎日言葉だけのコンテンツ強化じゃないですか。この頃問題になっている電気料金でも割り引くのかな」。

委員会、また委員会＝「２０１０－２０１２韓国訪問の年」が昨年１２月で終了した。これに伴い、韓国訪問の年委員会（シン・ドンビン理事長）の活動期間も終わった。しかし韓国訪問の年委員会は先月７日、理事会を開いて韓国訪問委員会に名前を変えて再スタートした。委員会は２０１８の平昌（ピョンチャン）冬季オリンピックを控えて汎国家的な観光キャンペーンを推進し、韓国観光の質的成長を実現するために再スタートすると明らかにした。

期限付き委員会は、期間が終わればたたむのが常識だ。役割が残っていたら関係部門に引き渡せば良い。政府部門には文化体育観光部と韓国観光公社があり、民間部門には韓国観光協会中央会がある。平昌冬季オリンピックを念頭に置けばオリンピック組織委員会の傘下に入るのが妥当だ。ところがまた委員会だ。委員会の委員２６人中の１人は「委員会事務局職員１５人の雇用創出効果」などと言ってのけた。

４年前に韓国訪問の年委員会は民間主導の機構を標ぼうしてスタートした。しかし予算１００億ウォン（約８億８４００万円）が入った。当然新しい委員会の会計が気になった。これまでの事業予算は３分の１程度に減らし、運営予算は委員会が稼いで使うつもりとのことだ。韓国観光の質的成長のために忙しい委員会が、どうやって金を稼ぐのか知りたい。