「この製品を購入された方々はこのような商品も購入しました」。最近インターネットのショッピングサイトでたびたび見る文面だ。ログインしたり自分の情報を入力しなくても「私が買いそうな製品」を推薦してくれる。アルベルトは現在日本国内３００余りのサイトに採用されている「推薦検索」を初めて作り出した日本のＩＴベンチャーだ。日本ではこの分野のシェア１位で、韓国でもロッテドットコムとウィズウィドがこの会社のシステムを使う。創業者であり代表理事の上村崇社長と１０日に会った。彼は「顧客情報にアクセスすることができないベンチャーの弱点を逆発想に活用したのが成功の秘訣」と話した。

インターネットショッピング業者はたいてい顧客の年齢、性別、居住地、購入記録のような情報に基づいたビッグデータをマーケティングに活用する。そのため個人情報をのぞき見る「ビッグブラザー」議論も絶えない。アルベルトは個人情報の代わりに「この商品を買った人が購入した製品」の商品情報だけ見る。上村社長は「ある製品を推薦するには顧客情報が必要だが、創業したばかりのベンチャーにデータを与える会社はなかった。窮余の策で個人情報が必要ない“推薦検索”にアプローチ方式を変えたが、むしろ市場の反応は良かった」と説明した。顧客がベンチャー企業のソフトウェアをさっと購入しないのも障壁だった。これは「初期費用なしで、推薦検索を通じて発生した売り上げの２％だけ手数料として受け取る」という契約条件で解決した。現在アルベルトの推薦検索はショッピング、銀行、金融、求職、政府などのサイトで幅広く活用されている。

「隣の方はお父さんですか」。上村社長が共同創業者と顧客に会う時しばしば聞く質問だ。彼の共同創業者は２０歳年上の大学教授だ。早稲田大学経済学部を卒業した上村社長は２６歳の時である２００５年に創業した。彼は２０歳の時１年間米国に留学し、学生たちがインターンでキャリアを積むのを見た。日本に帰ってきてからは闇雲に「インターン雇用する会社」を検索した。出てきたのはただ１カ所。社長を含め全社員５人の小さなデータ分析ベンチャーだった。彼は２年間正社員と変わらない核心業務を担当しビッグデータの世界に足を踏み入れ、この分野での創業を決心した。

卒業後、グローバルコンサルティング会社で２年間勤めた後に退社し、事業計画書を作った。そうする中で、インターンとして働いていた会社の社長が「私もこうした事業を考えた」として意気投合した。元大学生インターンと会社社長が同業者になったのだ。上村社長は「世代と性向が異なる２人が会ったので事業の幅がさらに広くなった」と話した。会社は毎年１７０％ずつ成長し、現在社員５０人、年間売り上げ８０億ウォン台を眺める。上村社長も創業前は「良い大学を出たので大企業に行くべきだ」との話を数えきれないほど聞いた。だが、彼は「保守的な日本社会でも創業に対する考えが変わっている」と話す。２０００年代初めにＩＴベンチャーを設立して成功した事業家がエンジェル投資家として乗り出しているということだ。