１７世紀のオランダでチューリップの買い占めが発生したことがある。 １６世紀半ばトルコから入ったチューリップが富の象徴と見なされた時だった。 高価なチューリップの需要が増え始め、貴重品種であるほど無条件にお金になるという認識が広まった。 結局、誰もがチューリップを購入し、縞もようがある「センペル・アウグストゥス」という品種は大工の２０年分の収入、家１軒の価格となった。 さらには天文学的な価格のチューリップ球根を玉ネギと錯覚して食べてしまった船員は、激怒した家主によって告訴され、数カ月間の刑を受けたりもした。 天井知らずに値上がりしたチューリップはある日、突然に買う人が途絶えた。 これに驚いた投機者は一斉にチューリップを売ろうとし、当然ながら価格は暴落した。 投機の度に引用される「チューリップ・バブル（Ｔｕｌｉｐｏｍａｎｉａ）」の顛末だ。

買い占めは天災地変などの突発状況で物の不足が予想される時も発生する。 地震・洪水は言うまでもなく、２１世紀に入る瞬間コンピューターの日付認識エラーですべての機械が故障するというＹ２Ｋ終末論が広まった時も、水と非常食糧、ガソリンに懐中電灯までが品切れになった。 ２００８年に米国でバラク・オバマが大統領選挙で勝利すると、買い占めが発生した。 オバマ大統領が銃器の所有を禁止するという予想のためだった。 こうした買い占めはたいてい誤った判断に付和雷同までが重なり、悲喜劇となるものだ。 これをめぐりチャールズ・マッケイという英国の言論人は著書『狂気とバブル』でこのように説破した。 「人々は集団で判断し、あっという間に愚行に走る。 半面、過ちから目覚めるには多くの時間がかかり、一人ずつ何が過ちかを悟る」。

もちろん合理的な買い占めもある。 ２００５年に中国吉林省のある工場で火事が発生し、毒劇物のベンゼンが松花江を汚染させた時がそうだ。 当局は詳しい説明なくハルビン市の水道水供給を中断した。 慌てた市民は店に駆けつけてミネラルウォーターを買い占め、学校の教室には十個以上のバケツに水をためておき、生徒に飲ませるしかなかった。 この事件の後、中国メディアは鋭くて妥当な批判を出した。 当局がきちんと説明しなかったため市民の恐怖が膨らみ、これが買い占めを招いたということだ。

日本発の放射能被害に対する憂慮が続き、塩とワカメ・昆布の買いだめが起きているという。 ハルビン市毒劇物事件に見られるように、きちんと釈明しなければ疑惑と不信を膨らませ、これはすぐに買いだめにつながるということを、当局者は銘記しなければならないようだ。