品質の代名詞格だった日本トヨタ自動車は昨年、リコールで立ち止まった。トヨタが０９年１１月から昨年末まで世界的にリコールした車は１１００万台と推定される。加速ペダルの欠陥で米国だけで４１０万台をリコールしたのは致命的だった。リコールの余波はホンダ・日産にまで広がり、日本自動車産業を揺るがした。

トヨタのリコール波紋は国内市場にも及んだ。交通安全公団自動車性能研究所が運営する自動車欠陥申告センターによると、昨年国内でリコールした国産車と輸入車は計１３０車種・２５万２０８６台だった。台数で見ると、この５年間で最も多い。０９年の１５万８８２４台に比べて６３％も増えた。

１万台以上リコールしたケースも７車種にのぼる。このうち７月にリコールしたルノー三星（サムスン）の「ニューＳＭ３」が５万９４１０台で最も多かった。現代「ソナタ（ＹＦ）」の４万６３６３台、ＧＭ大宇（デウ）「ウィンストーム」の４万５９５７台が後に続いた。

国内車市場で輸入車が増えている分、輸入車のリコールも急増した。昨年の輸入車業界は１１８車種・４万４３２６台をリコールした。０９年（１万２６７６台）の３．５倍にのぼる。４月にリコールしたレクサスＥＳ３５０は１万１２３２台で１万台を超えた。

国内外で大量リコールが相次ぎ、世界自動車業界は品質に対する警戒心を高め、対策づくりに積極的に乗り出した。トヨタは昨年３月、豊田章男社長の主宰で「グローバル品質特別委員会」を構成した。トヨタ役職員全員が顧客の観点で自動車の品質を眺め始めたのだ。

現代自動車グループは昨年９月、「共生品質セミナー」を開き、協力会社の品質までも点検し始めた。鄭義宣（チョン・ウィソン）現代自動車副会長は今月１０日、米デトロイトモーターショーで「現代車の最も大きな挑戦は品質競争力を確保すること。すでに（トヨタの）前例を見たので、事後に対策を立てるよりも品質の問題をなくすことが最も重要だ」と述べた。