中国官営メディアは１３日、独自の技術で核融合反応に成功したという北朝鮮の主張に対して一斉に疑問を提起し、北朝鮮に核ゲームの中断を促した。

中国共産党機関紙の人民日報が発行する国際専門紙「環球時報」と英文姉妹紙グローバルタイムズはこの日の社説で、「北朝鮮は核ゲームをやめるべきだ」と主張した。

官営英字紙チャイナデイリーはこの日、専門家の話を引用し、「北朝鮮の対内外公表は、科学的な意味よりも政治的な意図を持つものとみられる」と分析した。北朝鮮をかばってきた中国が官営メディアを通して北朝鮮に否定的な立場を表すのは異例だ。

環球時報とグローバルタイムズは「北朝鮮の核融合技術は電力を生産するためのものではなく、水素爆弾を製造するためというのが、世界の専門家の一致した意見」とし「北朝鮮は世界の大国の神経にさわる危険な綱渡りをしている」と指摘した。

同紙は「北朝鮮が直面した危機は外勢の侵入ではなく核保有であり、核ゲームをするほどこうした危機がさらに強まる」とし「北朝鮮は戦略的危機を高める行動をやめるべきだ」と促した。続いて「北朝鮮は核危機を減らし、自ら作ったシステムに責任を負い、自国民の利益を考える姿勢を見せなければならない」と主張した。

さらに「北朝鮮は数年間、自国に友好と親善で接してきた中国人の利益も考慮しなければならない」とし「北朝鮮の安保は、自身の利益を守ると同時に、世界の他国が受諾できる接近法を選ぶ時、初めて保障される」と伝えた。

官営英字新聞チャイナデイリーは「実際に現場で核融合に成功したとすれば、放射性廃棄物を残さないクリーンエネルギーを大量に提供できるが、実験室で核融合をしたとすればこれは新しいことではない」と一線を画した。

韓半島専門家の中国共産党中央党校の張璉槐教授は同紙とのインタビューで、「核融合技術は科学的・軍事的に立証が難しいという点で（北朝鮮の主張は）大きな意味がない」と一蹴した。

中国人民大学国際関係学院の金燦栄副院長は「天安沈没事件の調査結果によって６カ国協議を再開するかどうかを決めるべきだという韓国と米国政府の立場を、北朝鮮が他のところに分散させようとしているようだ」と診断した。

チャイナデイリーは韓国メディアの報道を引用し、「北朝鮮の核融合反応が事実と確認されれば、これは昨年５月の２度目の核実験に対する国連安全保障理事会の対北朝鮮制裁１８７４号に背く」と指摘した。また「３月２６日に発生した天安沈没事件の調査が行われている中、北朝鮮が有力な容疑者に挙がっている」と北朝鮮を疑う内容をそのまま報道し、注目を集めた。

一方、外務省の馬朝旭報道官はこの日の定例記者会見で「中国は関連報道に注目している」と明らかにした。


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