半月で十分だった。 ７６年間にわたり積み上げてきた「品質神話」が崩れるのに必要な時間は。 創業主の孫である最高経営者（ＣＥＯ）は４日間に二度も頭を下げなければならなかった。 一度信頼を失うと何をしても非難を浴びた。 初めて頭を下げた時はまだ首が硬いのかという叱責が相次いだ。 誠意を持って説明しようと不慣れな英語を混ぜて話すと、「壊れた英語」（Ｂｒｏｋｅｎ　Ｅｎｇｌｉｓｈ）という冷笑が返ってきた。 このため２度目の謝罪ではより深くより長く頭を下げた。

それでも不安なＣＥＯは自ら米国に渡って謝罪すると言って日程を考えている。 日本の誇り、国家代表企業として待遇を受けてきたトヨタ自動車のことだ。 トヨタは実際、自動車宗主国の米国でも国民車として通用した。 ２、３軒置きにカムリやレクサスが駐車されているのを見ると、まるで韓国で三星（サムスン）電子やＬＧ電子のテレビ・冷蔵庫を購入するほど一般的なことだ。 移民してきた日本の小学生が空気を読めず「トヨタは日本車だ」と話すと、米国の小学生が「何を言っているんだ、米国車だ」と言い返したというエピソードがあるほどだ。

それほどトヨタはコカコーラ、マクドナルドに劣らず米国で愛されているアイコンの一つだった。 すべて日本特有の‘ものづくり’精神が込められているというイメージのおかげだった。

しかし一瞬にして崩壊した。 リコール波紋はいま、ほぼ全種のトヨタ車に対する疑惑につながっている。 トヨタの‘自尊心’先端ハイブリッド車までが犠牲になる局面だ。 ２５日から開かれる米下院のトヨタ公聴会は、トヨタ車の頭部（電子制御システム）までも問題視する雰囲気だ。

すべての波紋は歪んだ‘トヨタウェイ’式対応のために生じた。 職人精神だけが存在し、人（消費者）が抜けていたのが問題だった。 ‘細かな失敗’は技術力で軽く解決できると信じていた。 そこから出てきたハイブリッド車「プリウス」の対応にはあきれた。 ブレーキがきちんと作動しないという苦情が相次いだが、「技術的な欠陥ではなく運転手の感覚の問題」と逆に消費者のせいにした。


トヨタのリコール、他人事ではない（２）