オバマ米大統領が就任後初めての東アジアを訪問する。１４－１５日にシンガポールで開かれるアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）を契機に韓日中３カ国を訪問する予定だ。中国の浮上、日本の政権交代、韓半島情勢の不安定、地域統合議論の加速化など、東アジアの複合的変化の中で行われるオバマ大統領の今回の訪問は、過去の米大統領の東アジア歴訪とは違った格別な意味を持つ。世界の中心に浮上している東アジアとの関係設定に対する米国の構想が、いつよりも注目される時期であるからだ。

中国の急速な浮上で、米国の東アジア戦略は根本的修正が避けられなくなった。米国と中国を指す「Ｇ２」が国際政治用語として定着するほど、米国にとって中国は牽制の対象というよりも協力のパートナーに変貌した。グローバル金融危機をきっかけに、米中の経済的共生関係はよりいっそう固着化している。オバマ大統領は今回の歴訪で、米中両国はグローバル問題に対して責任を共有する戦略的パートナーであることを強調し、米中関係に対する一部の不安や誤解を払拭するのにまず力点を置かなければならない。

米中の戦略的パートナーシップは韓米同盟や日米同盟にとっては新しい挑戦だ。特に鳩山由紀夫首相の民主党政権発足で日米関係は不安定な局面を迎えている。米国との対等な関係を主張している鳩山首相は「日米同盟が日本外交の軸という基本認識には変化がない」と述べながらも、対米依存から抜け出すためには韓日中が中心の東アジア共同体で日本外交の新しい地平を開かなければならないという立場だ。一方的な対北朝鮮防衛同盟からグローバル問題に共同対応する２１世紀型の未来同盟に性格を転換した韓米同盟も、根本的な変化に直面している。２０１２年に予定通り戦時作戦統制権が返還されれば、変化はさらに速まるだろう。オバマ大統領は、Ｇ２時代における韓米・日米同盟の存在理由とその役割に対する青写真をはっきりと示さなければならない。さらに北朝鮮の核を含む韓半島問題に対しても「グランドビジョン」を提示する必要がある。

地域統合議論が加速するほど、東アジアで米国の立場は狭まるしかない。統合の主導権を狙う中国は、ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）と韓日中に東アジア共同体を限定したいという考えだ。東アジア共同体の範囲に関する鳩山首相の構想はまだ明らかでない。アジア太平洋共同体（ＡＰＣ）を唱えたオーストラリアのラッド首相は米国も参加しなければならないという立場だ。主要２０カ国・地域（Ｇ２０）の６カ国を占めるアジア太平洋国の力は、地域統合が加速するほど強まるだろう。２１世紀にも米国がアジア太平洋国家として残ることを希望するなら、オバマ大統領は今回はっきりと立場を明らかにし、地域統合議論に積極的に参加する姿を見せる必要がある。


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