韓国をはじめとするアジア企業を見つめる国際金融市場の見方が変わっている。少し前までは世界の証券市場に投資する大手投資家は日本を除くアジア地域の企業を冷遇するのが通常だった。これは株式市場で克明に現れた。国内企業が先進国企業より多くの利益を出しても先進国企業の株式がより手厚い扱いを受けていたのだ。それだけ韓国とアジア地域に対する不信はひどかった。そのために「アジアディスカウント」という言葉までできた。特に「コリアディスカウント」は国際金融市場で日常的に通じる用語だった。

そうしていたものが今年に入り「アジア・コリアプレミアム」に変わっている。世界的金融情報提供会社のトムソンファイナンシャルによると、１日現在の先進国（ＭＳＣＩ先進国指数基準）の平均株価収益率（ＰＥＲ）は１４．６７倍だ。これはアジア（日本を除くＭＳＣＩアジア指数基準）の平均ＰＥＲの１４．８倍より低かった。アジア地域の平均ＰＥＲが先進国を上回ったのは、株価が過去最高値を記録した２００７年１１月以来１年半ぶりだ。

韓国を代表する企業の三星（サムスン）電子の場合、先月３０日基準の株価でＰＥＲを計算した結果、世界トップの携帯電話メーカーのノキアより６．１％程度良い扱いを受けていた。ＩＴバブルが全盛期だった２０００年１月末にはサムスン電子の株価は１株当たり純利益の１４．５倍だったのに対し、ノキアの株価は８３倍も高くついていた。こうした位置づけが８年たって入れ替わったのだ。サムスン電子以外にも現代自動車やＬＧ電子も投資家から海外のライバルに比べ厚く取り扱われている。

ＫＴＢ資産運用のチャン・インファン社長は、「国内だけでなくアジア地域の企業に対する不信がなくなり、中国とインドなど高成長国を域内に持っているアジア地域の企業の価値がたかまっている」と分析している。

◆株価収益率（ＰＥＲ）＝企業の純利益率を発行済み株式の数で割ると１株当たり純利益（ＥＰＳ）が算定される。このＥＰＳを現在の株価で割った数値が株価収益率だ。投資家らは企業の成長性が目立てば未来の業績に対する期待を持って高い価格でもその会社の株を買う。したがってＰＥＲが高い企業は株価が高評価されることを意味すると同時に、成長性が目立つ人気のある株式を意味する。