全国の小中校生の学業達成度評価の結果公開が学校現場に変化の風をもたらしそうだ。市・道の教育長ごとに学力向上のための緊急処方を出している。地域・学校別に「うまく教える」競争に火がついたのだ。公教育再生への転機を設けたという点から喜ばしいことだ。しかしすぐに目に見える成果ばかり追う近視眼的対策で学校の現場にまた別の副作用を生んだりはしないか心配になるのも事実だ。こうした懸念を払拭するならば、出された対策が体系的で持続的なものになるよう整えていく努力と知恵が必要だ。

ソウル市教育長などが導入方針を明らかにした校長・教頭評価制を見てもそうだ。学業達成度評価結果を教員人事と連係して学力増進努力を引き出そうというのは妥当な措置だ。問題は、校長を学生の成績という物差しだけで評価することは学校の現場の好評を得るのは難しいという点だ。教育の質を左右する学校運営責任者を正当に評価するならば、学生の成績を含む多様な評価指標と評価方式に対する検討が伴わなければならないだろう。

教育庁別に多様に出された学力増進対策も同様だ。短期処方で成績の引き上げにだけ汲々としているという印象を与えては実効性を期待しにくい。「基礎学力未達学生ゼロ化元年」のような決心と目標も重要だが、そうしたスローガンよりも中身のある学力向上プログラムを持続的に試行するシステム作りが優先されるべきだ。基礎学力未達の学生だけでなく、学生全体を対象にした全般的な学力向上策が盛り込まれているシステムでなければならないのはもちろんだ。学力増進にだけ没入して人間性教育をおろそかにしたり、創意力教育と多様化・特性化教育を避けることも警戒すべきだ。

教育競争が崩れ公教育を再生する希望の火種になろうとするならば、教師が変化の中心に立たなくてはならない。教師が変わらなければ教育当局がどんな対策を出しても効果がない。教師が熱意を持って努力する風土を作らなければならない。教育評価制をさらに先送りしてはならない理由だ。