教育の質は教師の質を乗りこえられないという言葉は、ありきたりの文句ながらも真理である。各国が教育に死活をかけ、教師のレベルアップに全力を挙げる理由だ。

世界から注目を集めている米ワシントンＤＣの教育監ミシェル・リーさんの公教育革新の中核も教師だ。公立学校のうち、非営利の民間機関に任せて運営する自律学校では、校長が実力のない教師を解任できるようにし、成果をあげた。

地元紙は「実力のない教師を解雇することで教育を再建できる」と報じたほどだ。ミシェル・リーさんは、一般公立学校の校長にも教師を解雇できる権限を与える案を講じている。不適格な教師の退出を拡大するという趣旨だ。

しかし、韓国の教師改革への努力は遅々としてはかどらない。ことごとに全国教職員労働組合（全教組）がブレーキをかけるからだ。教師の競争力を高めようという趣旨から導入された「差別成果給」を見てもわかる。全教組は最近、支部宛てに公文書を送り、来月差別支給される成果給を返却した後、同じ金額に分けて受領する「均等分配闘争」を展開するよう指示した。差別成果給政策に７年間も反旗を翻し、中途半端なものにしているのだ。競争する必要もなく、のんびりと教師役を務めたいというとんでもない態度だ。教師の質の向上のために必要な教員評価制も全教組がブレーキをかけ、法制化が先送りされた状況だ。これでは教育がきちんと行われるわけがない。しまいには全教組に所属する教師の、ソウル道峰区倉洞（トボング・チャンドン）高校のイ・ギジョン教師も、最近出版した著書で「学校教育が市場の安物にも及ばず、すべての人が教育のひどい質について不満を抱いている状況だ」と診断したぐらいだ。

全教組が生き残る道は、自ら教師としての資質を高めることに限る。そのためには差別成果給や教員評価を受け入れるべきだという内部の声にこれ以上耳を塞いではいけない。イ教師も「教員評価をめぐる闘争で全教組の最善策は、政府に素直に負けてあげることだ」と話している。

教育当局もこれ以上全教組に振り回されてはならない。ミシェル・リー教育監は一昨日の講演で「誰でも幸せに感じられる結論はない」とした上で「当事者が不満を抱いているとしても、必要とされる改革は押し通す必要がある」と強調した。ひとまず教育当局が肝に銘じるべき言葉である。