国際原油価格が５カ月ぶりに１バレル当たり１００ドルを割り込んだ。

９日（現地時間）のロンドン市場では、北海産ブレント原油１０月渡しの価格は前月より３．８３ドル下落となる１バレル＝９９．６１ドルを記録した。４月初めに１００ドルを突破して以来、５カ月ぶりに１００ドルを下回った。韓国が主に輸入しているドバイ産原油価格も同日のシンガポール現物市場で９８．９５ドルで取引を終えた。ニューヨーク・マーカンタイル取引所では米国産標準油種（ＷＴＩ）価格も３．０８ドル下落の１０３．２６ドルの終値をつけた。

原油価格が下落したのは、短期的にはハリケーン「アイク」の被害が予想よりも少なかったためだ。さらに根本的な下落原因は世界的な景気沈滞だ。米国、欧州、日本、中国の世界４大経済圏の景気が一斉に冷え込み、石油需要が急速に減るとの見通しも出ている。これまで原油価格を引き上げていた投機勢力が売りに転じたのもこのためだ。

しかし石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が予想を破って事実上の減産を決めたことから、本格的な原油価格下落にはひとまずブレーキがかかった。ＡＰ通信など外信は「ＯＰＥＣが９日、オーストリア・ウィーンで開かれた総会で、１日当たりの原油生産量を５２万バレル減らすことで合意した」と伝えた。

ＯＰＥＣのヘリル議長は「加盟国の生産枠には変化がないが、生産枠を超えた超過生産による供給過剰が起きている」と述べた。現在ＯＰＥＣの生産枠は合わせて２８８０万バレルだが、サウジアラビアを中心に５２万バレルを超過生産している。ブルームバーグは「減産合意後、ニューヨーク・マーカンタイル取引所の時間外取引でＷＴＩ価格が１バレル当たり１．４１ドル上がった」と伝えている。