現代の世界政治にとって最大の課題の一つは、中国と他の国々との関係である。８月８日の北京オリンピックの開会式には、日韓の首脳はじめ、ブッシュ大統領やあのサルコジ・フランス大統領も出席する。世界中の指導者を集めたオリンピックの開会式を見る中国国民の多くは、世界の大国としての中国の姿を誇りに思うであろう。アヘン戦争以来の屈辱の近代史はここに最終的に終わり、これからは世界中が、中国に敬意を以て接する時代が始まる。このような感慨を持つのではないか。

現在の中国経済については、さまざまな問題が指摘されている。しかし、長期的にみて、中国経済が世界最大規模のものになるであろうことはほぼ確実である。歴史的GDP推計を駆使した経済史の権威であるアンガス・マディソン教授(オランダ・フローニンゲン大学)の推計によれば、２０３０年には、中国のＧＤＰは、世界全体の２３・８％を占め、中国は、アメリカの１７・３％をしのぐ世界最大の経済大国となっている。

もちろん、歴史的にみれば、中国が世界最大の経済であったということは、珍しいことではない。マディソン教授の推計では、１８２０年には、中国は世界全体の３２・９％の経済規模を誇っていた。中国経済は、２１世紀になってはじめて台頭するのではなく、再び台頭するのである。

一体、このように巨大な中国はどのように世界に対して振る舞うのであろうか。清朝全盛期の１７９３年、イギリスのジョージ三世に派遣されたジョージ・マカートニーを、乾隆帝は対等の国家とはみなさず、はるばる海を越えてやってきた朝貢使として扱った。２１世紀に中国が世界随一の経済的存在になったとき、再び世界は、中国に対して朝貢使を送ることになるのだろうか。

おそらく、そのようなことは起きない。１８世紀から１９世紀初頭と異なり、２１世紀は、情報が瞬時に世界を駆けめぐる世界である。中国がいかに巨大な存在となったとしても、アメリカやヨーロッパ、そしてインドの経済規模は、無視できるほど小さくはない。中国があまりにも自己中心的な行動をとれば、世界の他の経済大国が、これに唯々諾々と従うことはあり得ないと思う。

もちろん、懸念がないわけではない。この春にチベット問題が大きくなって、世界各国でオリンピックの聖火リレーに際して対中抗議行動がおこったとき、漢族を中心とする中国人ナショナリズムが燃えさかった。自国以外の地で行われる聖火リレーを、多数の中国人の若者が中国国旗を掲げて伴走し、中国に抗議する者は誰であっても許さないとの姿勢を示した。フランス大統領が、この問題で中国を批判すると、中国国内のカルフールへの不買運動と抗議が燃えさかった。中国が巨大になればなるほど、中国に対しての批判はタブーとなるのかとさえ思われた。もし、このようなナショナリズムが、際限なく拡大するとすれば、世界は中国とつきあうのは大変だと思うようになるであろう。

しかしながら、その後の中国政府の行動は、ある程度評価しうると思う。世界各国から指摘されたように、ダライ・ラマ側の代表と交渉にはいるようになった。また、四川大地震に際しては、国際的な援助を受け入れる開放的な姿勢を示した。日本との間で懸案だった東シナ海におけるガス田の共同開発に関しても胡錦涛政権は、基本的合意に達した。これは中国側の協調的姿勢を示すものとして日本で歓迎された。北朝鮮をめぐる６カ国協議のホストとしても、中国は重要な役割を果たしてきた。地球環境問題は中国にとっては難題であるが、先日の洞爺湖サミットには胡錦涛主席も参加し、前向きの姿勢を示した。責任ある大国として、北京オリンピックをホストする準備を着々としているといってよい。

世界全体にとってということに加えて、日本や韓国など、中国の隣国にとっては、中国がどのような超大国になるかは、決して人ごとではない。なんとしても、中国には責任ある超大国として、周辺諸国との協調関係を築いていってもらわなければならない。周辺国としてできることは、中国の各界各層との緊密なコミュニケーションだと思う。世界で中国だけが孤立して偉大になることはあり得ない。１８世紀の世界と異なり、巨大な中国は、アメリカ、インド、ヨーロッパ、そして周辺のアジア諸国と密接な経済的社会的相互依存関係のもとにある存在である。健全なナショナリズムを保持する責任大国としての出発点をオリンピックで示してほしいと思う。